近年、自然災害は日本全国どこにでも発生している状況ですが、10年前、2004年も災害の多い年でした。台風・猛暑・水害が全国各地を襲い、毎年年末に全国公募される「今年の漢字」には「災」が選ばれてしまいました。

2004年10月23日午後5時56分、激しい地震が新潟県中越地方を襲いました。特に魚沼地域の旧川口町では震度７を記録するなど、かつて経験のない激しい揺れに、山や道路が崩れ、多くの家屋が倒壊しました。当時、新潟連協組合員の約２割強の方が被災しました。全国の多くの仲間のみなさんから、心温まる物心両面の支援と激励を頂き、復興に向け取り組みを進めたことを思い出します。

当時甚大な被害を受けました中越支部の共済運営委員会で発行しております「Pospo（ポスポ2014/10/20発行」の一部を紹介します（2008年から今日まで250号発行している共済ニュースです）。

Pospo (2014/10/20) はこちら

以上、中越地震を振り返り、当時の支部役員（ニュース発行者）が情報収集に向け被災地を走り回る姿、被災した組合員に寄り添う姿勢、支部の今後の課題等が提起されています。「災害列島日本」いつどのような事態に遭遇するかは誰もわかりませんし、自然災害に対応する完璧なマニュアルもありません。

当時信越地本の役員がまとめた冊子から引用しますと、「今後に活かすため自然災害に対する緊急対応マニュアルを作る予定だったが、自然災害は、その種類、発生場所、時季・時間、規模等により性格（被害）が異なり、必要とされる対応も異なることから、すべての災害に対応できるマニュアルはあり得ないと気付いた。同時に緊急時の対応で最も必要なこととは、まとまり・協力し合うこと、リーダーの明確な指示と判断・相手の身になった行動が不可欠なこと、いざという時は日頃の準備・経験がものをいうこと」などとし、それらの根底に、家族、地域、組織（会社・労働組合含め）の「信頼感」があってこそ、的確な対応ができるということを記しています。

そして終わりに全国の仲間のみなさんから頂いた支援と激励に対し、組織運動（共済加入促進含め）を通じてお返しすると結んでいます。

あれから10年が経過し、当時の指導的な立場にあった組合役員は殆どいなくなりましたが、決して中越地震を風化させてはなりません。

災害に遭遇した時の対応は大丈夫か、それ以前の備えは万全か、共済の加入促進により全国の仲間のみなさんにお返しはできているのか。

　今改めて思うことは、教訓を活かし、仲間を大切に、後世に悔いの残らない取り組みを進めていくことです。


                                    ＪＰ共済生協　信越地方部長　原田　幸一